「好きな中華チェーン」と聞いて、真っ先に「餃子の王将」を挙げる人は多いはずだ。全国に多くの店舗を展開し、
味の安定感はもちろん、コスパやメニューの豊富さ、それに料理の提供のはやさなど、総合的に評価されている
人気チェーン店だ。

その絶大な人気ぶりは同チェーンの売り上げを見ても明らか。2026年3月期（2025年4月〜2026年3月）通期の
直営全店売上高は1066億7200万円と過去最高を更新し、これで5期連続で増収を達成。ライバルと目される
「日高屋」の売上高が622億5200万円（2026年2月期）なので、“ダブルスコア”近く大差をつけている形だ。

そんな中華チェーン界の“絶対王者”に異変が起きつつある。今年に入って、明らかな不調ぶりが数字として
浮かび上がってきているのだ。さらに「値上げ以降、客足が戻ってこない……」との悲痛な叫びも――。

イカソース
https://gendai.media/articles/-/166189

さまぁずｗ

　多くの外国人旅行者でにぎわう大阪市の西隣、兵庫県尼崎市に宿泊するインバウンド客が増えている。
大阪や京都、神戸などへのアクセスが良いことと、割安な宿泊費が背景にある。尼崎市は、この機をとらえ、
「大阪観光の宿泊地」から「旅の目的地」へと脱却を目指し、観光を楽しめる街づくりに力を入れている。
かつては「工業地帯の労働者のまち」のイメージが強かった尼崎を歩き、新たな魅力を探った。（編集委員・森太）

(中略)

　「アジア中心の観光客から欧米、中東にターゲットを広げ、幅広くインバウンドを呼び込みたい」。
尼崎市商業観光課課長の村井大輝さんは話した。「尼崎独自の観光拠点づくりを目指しています」。
大阪のオーバーツーリズム問題を緩和するための分散化という目的もある。公益財団法人、大阪観光局との人事交流も今年始まったという。

　市によると、尼崎の外国人宿泊者数は２０２５年度、約２万３０００人。コロナ禍で落ち込んだ後、２２年度の約６７００人から毎年、増え続けている。
国・地域別では、中国をトップに韓国、米国、台湾が続く。阪神電車で１０分、ＪＲ線なら５分で大阪に移動できることが魅力で、
大阪市内のホテルより安価なこともあり、大阪観光の拠点として利用されている。
ただ、市内の宿泊施設は約１０施設程度しかなく、受け入れ能力に限界があるのが課題だ。

　村井さんのチームメートの山中ちひろさんは「海釣りも楽しめますよ」と話した。
外国で多い釣りライセンスは必要なく、手ぶらで海釣り公園を訪れ、スズキやタコなどを釣ることができるという。
釣った魚はその場でさばいてくれ、市内にはここで釣れた魚を調理・提供する店もあるそうだ。

https://www.yomiuri.co.jp/life/20260708-GYT1T00241/

なんか良い

なお、もう公式HPの検索には引っかからない模様

ロサンゼルスの食といえば、何を思い浮かべるだろうか？　ケールサラダやアサイーボウルといったヘルシー食も人気だが、実はロサンゼルスはドーナツ好きの聖地。個人経営のドーナツ店が1500近くもあり、たっぷりの油で揚げたおいしいドーナツがあちこちで提供されている。

https://www.youtube.com/watch?v=4MBYhC75LMc

ロサンゼルスが米国のドーナツ文化の中心地となったのは1970年代。カンボジア移民のテッド・ノイさんがカリフォルニア州にやって来たころのことだ。ノイさんは自身のドーナツ店をオープンした後、祖国の混乱を逃れてやってきた仲間の難民たちがそれぞれの菓子店をつくるのを支援した。今ではロサンゼルスのドーナツシーンの象徴となっているが、ピンク色の箱にドーナツを入れたのはノイさんが最初だ。（参考記事：「再生するカンボジア」）

ハリウッドにあるユニバーサル・スタジオで販売されている巨大ドーナツ。（PHOTOGRAPH BY THEO STROOMER）


ノイさんの遺産は現在まで受け継がれている。今でも、多くのドーナツ店のオーナーは、カンボジア系米国人だ。（参考記事：「米国のモーテルにインド系経営者が多い理由」）

「ドーナツ店はカンボジア人にとって、米国での成功をかなえてくれるものでした。チャンスをつかむための鍵でした」と、サンタモニカで約40年続く家族経営の店、DK’sドーナツのオーナー兼CEOであるメイリー・タオさんは語る。「ドーナツはコミュニティーを一つにしてくれます。国境や人種の違いも、それを壊すことはできません」

（以下略）
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/photo/stories/19/060700048/

アンチ「」

4〜6月の国内の電気自動車（EV）販売で、新車全体に占める比率が四半期として初めて3%を超えた。
背景に補助金がある。
国と東京都の両方を使えば複数の車種で実質負担額が100万円を切る。
価格低下が需要を呼ぶ一方、市場を歪（ゆが）ませかねない。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC2912X0Z20C26A6000000/

　　定価　 244万円
サナエ割　 -58万円
ユリコ割　-130万円

　　実質　　56万円