時間営業外に女湯入ってもいいってこと？

https://news.yahoo.co.jp/articles/43fe4a5ccbedb5cedb7875aff3471bbe2c57c25a

先月17日から18日にかけ、福岡県大野城市の自宅で20代の女性に同意なくわいせつな行為をしたとして、元ソフトバンクホークスの選手で会社役員の男（55）が逮捕されました。

逮捕されたのは福岡県大野城市川久保に住む元ソフトバンクホークス選手で会社役員の宮地克彦容疑者（55）です。

宮地容疑者は前月17日午後10時20分頃から翌18日午前6時50分頃までの間、自宅で20代のアルバイトの女性にわいせつな行為をした疑いが持たれています。

動画

https://video.twimg.com/amplify_video/2016439167606272000/vid/avc1/1080x1920/18ifxxiBFqttYMIW.mp4

OECD＝経済協力開発機構が15歳を対象とした学力調査で、日本は調査した3分野全てでOECD加盟国の中で初めてトップとなりました。



【映像】15歳を対象とした学力調査の結果



　OECDの「学習到達度調査（PISA）」は、おおむね3年に1度、15歳を対象に科学的応用力、読解力、数学的応用力の3分野について調査しています。



　日本の高校1年生6500人を含む、91の国と地域の76万人が参加し日本は、3分野全てで、OECD加盟38カ国の中で初めて1位となりました。



　一方、平日の余暇にSNSを閲覧する時間は、日本は平均2.3時間で、回答した24カ国中、最短でした。



　また、学校の勉強でAI＝人工知能を利用する頻度は38カ国中で最少でした。



OECD加盟38カ国の中で日本の高校生が学力トップ

https://news.yahoo.co.jp/articles/00d8a648ea453502003b2df6af3306d7cd4ee0e8

フリーザに悲しき過去…

日本、米国、韓国の３か国調査を読売新聞と共同して行った国際大の山口真一准教授が、日本のデジタル空間の現状を分析した。

国際比較調査で、日本の弱点が明らかになった。情報やニュースにどう接しているかをみると、日本は受け取った情報を別のソースで確認する検証行動をすることが少ない。デジタル空間を特徴付ける「アテンション・エコノミー」などの概念を理解している割合も低かった。

偽情報を示して真偽を判断する設問では、日本は「正しい」と信じていたのが３７％、「わからない」が３５％だった。自ら情報を確かめず、受動的に漫然と過ごしている層が多いと解釈せざるを得ない。



　日本は中立で信頼できるマスメディアから受動的に情報を得る時代が長く続き、その意識のまま玉石混交のデジタル空間で情報を摂取するようになったことが一因と考えられる。



　米韓では「情報は何らかの意図を持って発信される」と考える傾向がある。日本より、政治的な分断が進んでいるからだろう。日本でも今後は生成ＡＩ（人工知能）の発展で、偽情報が選挙に影響を与える可能性があり、混乱を招きかねない。



　傾向が判明したことで、対策を講じる際、どこに力点を置けば良いか見えてきた。それは、デジタル空間の成り立ちについての教育の充実だ。ファクトチェックの強化や、ＡＩが作ったコンテンツの表示義務化なども欠かせない。

ＡＩが社会に与える影響に関しては、韓国は肯定的な人が多かった。ＩＴ産業で発展してきた国だからだ。米国では肯定派と否定派が 拮抗きっこう している。現実にＡＩで職を失う事例がすでに起きている一方、生産性が向上していることもあり、評価が二分したのではないか。



　これに対して日本は「どちらともいえない」が４４％を占めた。ＡＩに関する法律の議論も欧米に比べて進んでおらず、現実の「遅れ」が評価に反映したといえる。



　メディア別の信頼度を調べると、日本で新聞やテレビなど伝統的メディアは、丁寧に取材して真偽を見分けて報道しているため、信用されていた。ただ、どのような取材をしているか知らない人も少なくなく、それが一部の情報消費者の不信感にもつながっている。丹念に取材している様子を伝えることが、信頼を保つ一助になるのではないか。それがひいてはデジタル空間の健全化へとつながっていくだろう。



https://www.yomiuri.co.jp/national/20240325-OYT1T50296/

https://news.yahoo.co.jp/articles/0050d8e9586b08cfdb41b9845ad348b6bd55ed0d



韓国　中央日報紙



就職活動中のキムさん（29）は最近、ソウルにある従業員60人規模のデータ分析関連の中小企業が年俸4000万ウォン（約420万円）の条件で出した事務職の求人に応募し、驚いた。1〜2人の採用枠に、1800人もの応募者が殺到していたためだ。結果は書類選考で不合格だった。キムさんは「少しでも条件の良い仕事は、数百倍の競争率が当たり前だ。今年は本当に『異常な就職難』だという声が出ている」と話した。



若者の雇用問題が、下半期の経済・雇用政策における最大の懸案に浮上している。具潤哲（ク・ユンチョル）経済副首相兼企画財政部長官が「若者の雇用改善を最優先課題として取り組む」と言及するほど、状況は厳しい。若者層は、雇用が減る一方、高賃金は一部の大企業に集中し、より良い仕事へ移るための道も閉ざされるという「三重苦」に直面している。

中国製エアバッグで「米国人が死亡」…世界の自動車業界を襲った衝撃事故

https://www.autopostjp.com/japan-car/article/56484/