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◆ クマに襲われ男性けが　北海道斜里町

１６日午後０時４５分ごろ、北海道斜里町峰浜の山林で、地元猟友会の会員で無職、坂本幸一さん（７４）＝斜里町豊倉＝がクマを駆除する際に襲われ、顔や両腕にけがを負った。
斜里署によると、命に別条はない。

クマは雄で体長約１メートル。
坂本さんは猟友会が行う訓練の下見のために１人で山林を訪れていたところ、クマを見つけ、ライフル銃で発砲。

倒れたクマに近づくと襲われ、顔や腕をひっかかれた。
坂本さんが再び発砲し、クマを射殺した。

産経新聞　2019.4.16 22:31
https://www.sankei.com/affairs/news/190416/afr1904160031-n1.html

　マリアナ海溝の水深7000メートルほどの「超深海」に、オタマジャクシを大きくしたような形の、半透明の魚が生息している。

　この魚、マリアナスネイルフィッシュ（学名はPseudoliparis swirei）はクサウオの仲間で、体長は最大30センチほど。この辺りの海では最上位の捕食者だ。しかし、真っ暗できわめて水圧が高い過酷な環境で、この魚はなぜ生きていられるのだろうか？

最新の研究で、その手がかりが得られた。中国の研究者グループが、無人探査機が採集したマリアナスネイルフィッシュの体の構造や遺伝子、タンパク質などを調べ、超深海で暮らせる秘密を学術誌「Nature Ecology & Evolution」に掲載した。

　論文によると、深海生活に適応するためのいくつかの特性が明らかになった。その一つは、頭の骨に隙間があること。これが「体内と体外の圧力のバランスを取っているのかもしれない」と、論文の筆頭著者である中国、西北工業大学のクン・ワン氏は言う。つまり、この隙間がなければ、水圧によってつぶれてしまうということだ。

　さらに、マリアナスネイルフィッシュは硬骨魚類の仲間であるにもかかわらず、骨の大部分が軟骨であることもわかった。研究チームは、石灰化（カルシウムが骨に沈着して骨を硬くすること）をつかさどるおもな遺伝子が変異していることも突き止めた。この変異によって、この遺伝子は部分的に機能しなくなる。そのおかげで骨が柔らかくなり、水圧に耐えられるようになったのではないかと、ワン氏は述べている。

全文
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/19/041600232/

2019.04.17
http://www.koukouseishinbun.jp/articles/-/5098

総務省は2019年４月12日、昨年10月時点の人口推計を発表した。総人口は、１億2644万３千人で、前年より26万３千人（0.21％）減った。総人口は８年連続で減った。

◇ 男女別の人口は

総人口を男女別にみると、男性は6153万２千人（総人口の48.7％）。女性は6491万１千人（総人口の51.3％）だった。

◇ 年齢別の人口と割合は

年齢別の人口と、総人口に占める割合は次の通りだ。労働の担い手とされる15歳〜64歳の「生産人口」の割合が過去最低となった。15歳未満の割合も過去最低で、65歳以上が増えている。

15歳未満　1541万5千人（12.2％←過去最低）
15歳〜64歳　7545万1千人（59.7％←比較可能な1950年以降では、1950年と並び最低）
65歳以上　3557万8千人（28.1％←過去最高）


年齢区分別の人口の推移（1950年〜2018年、総務省の資料より）


日本の人口ピラミッド（2018年10月現在、総務省の資料より）

◇外国人の人口は

外国人の人口は222万５千人で、前年より約17万人増加。６年連続で増えた。

日本人だけの人口は１憶2421万８千人で前年より43万人の減少。外国人が増えていることで、総人口の減少が抑えられている。

◇ 都道府県別の人口は

都道府県別に人口を見ると多い順に次の通り。

１位　東京都　1382万２千人
２位　神奈川県　917万７千人
３位　大阪府　881万３千人
４位　愛知県　753万７千人
５位　埼玉県　733万人
６位　千葉県　625万５千人
７位　兵庫県　548万４千人
８位　北海道　528万６千人
９位　福岡県　510万７千人
10位　静岡県　365万９千人

人口が前年から増えたのは、東京、沖縄、埼玉、神奈川、愛知、千葉、福岡の７都県だけだった。このうち出生数が死亡数を上回る「自然増」は沖縄だけ。ほかの６都県は、死亡数が出生数を上回る「自然減」だったが、転入数が転出数を上回る「社会増」の影響で人口が増えた。

２０１８年３月より走行試験を開始しているＮ７００Ｓ確認試験車については、１６両編成での基本性能試験のほか、バッテリ自走システムによる走行試験や様々な両数の編成が可能である「標準車両」として８両編成での走行試験を実施し、必要な性能を有していることを確認してきました。
このたびＮ７００Ｓのポテンシャルを高い次元で確認するため、３６０ｋｍ／ｈの速度向上試験を行いますのでお知らせします。

○速度向上試験の概要
・実施時期２０１９年５月中旬〜６月中旬夜間
・走行区間米原〜京都間（下り線）
・最高速度３６０ｋｍ／ｈ
>>5月中旬以降、順次速度向上し、最終的に３６０ｋｍ／ｈでの走行試験を実施
※標準車両の特長を活かし、モーターを搭載する車両を１４両から１６両へ変更

https://jr-central.co.jp/news/release/_pdf/000039531.pdf

オレゴン州ワシントン郡の警察は、自宅に侵入者いると主張する女性からの通報に応えたが、トイレの中に閉じ込められたロボット掃除機を発見しただけだった。

火曜日のFacebookの投稿で、ワシントン郡保安官事務所の職員は、見知らぬ人がドアをロックして彼女のバスルームにおり、ドアの下から人影を見ることができると通報してきた女性がいた事を明らかにした。

すわ、強盗か。と警察はそれに応え、数分後にはコヨーテの群れのように女性宅に殺到、バスルームから「カサカサ」と音がして何者かがいるようだと報告しました。 容疑者が出てくることを求めた後、「カサカサ鳴る音がより頻繁になった、危険な兆候だ。」と警察は銃構えてバスルームに突入、そこには閉じ込められていた孤独なルンバが掃除をしていました。
これには警察官も苦笑い。

「事件性がなくてよかった。不安な時は迷わず通報を」とオレゴンの警察官

この件についてはボディカメラの映像も公開してほしいと全米がリクエストしています。

google翻訳を超訳
https://www.cnet.com/news/woman-calls-911-over-home-invader-it-was-a-roomba/
フェイスブックのページ
https://m.facebook.com/WCSOOregon/photos/a.56915846935/10156668897616936/?type=3&
https://scontent-lax3-1.xx.fbcdn.net/v/t1.0-9/p843x403/56666897_10156668897626936_5681112353777647616_o.jpg

【4月17日 AFP】大規模火災で壊滅的な被害を受けたフランスのノートルダム大聖堂（Notre Dame Cathedral）について、エドゥアール・フィリップ（Edouard Philippe）首相は17日、再建予定の尖塔（せんとう）のデザインを、世界中の建築家から公募する計画を発表した。

フィリップ首相は首都パリで会見し、目指すのは「今日の技術に見合い、課題に対応する新しい尖塔をノートルダム大聖堂に建設すること」だと述べた。(c)AFP

2019年4月17日 20:42　
https://www.afpbb.com/articles/-/3221265

世界各国の自動車評論家らが優れた車を選ぶ2019年の「ワールド・カー・アワーズ」が17日、ニューヨーク国際自動車ショーの会場で発表され、スズキの「ジムニー」が小型車向けの「ワールドアーバンカー」を受賞した。

17年に新設された部門で、日本車メーカーが受賞したのは初めて。主催団体の幹部は「審査員は、ジムニーはニューヨークのような混み合う都市の通りにぴったりだと結論づけた」と述べた。

最優秀賞「ワールド・カー・オブ・ザ・イヤー」は、英ジャガー・ランドローバーの高級電気自動車（EV）「ジャガーI−PACE（アイペース）」が選ばれた。（共同）

2019年4月18日8時26分
日刊スポーツ
https://www.nikkansports.com/general/news/201904180000157.html

日銀は１７日、金融システムの安定性を半年ごとに評価するリポートを公表し、不動産業向けの貸し出しが過大になっている可能性があると警鐘を鳴らした。対象となる指標で１９９０年以来約２８年ぶりに「過熱」のサインが出たため。日銀は「不動産市場全体がバブル期のような過熱状態にあるとは考えにくい」と分析しながらも、動向を注視する必要があるとしている。
　
過熱が確認された指標は、不動産業向け貸出残高を名目ＧＤＰ（国内総生産）で割った比率。２０１８年の後半に入って安定的な活動水準の上限を約２８年ぶりに超えた。スルガ銀行の不正融資問題などを受けて金融当局が監視を強めた結果、新規貸し出しは減少に転じたが、賃貸業向けの貸し出しは長期に及ぶため、残高は膨らんだままとなっている。
　
不動産業向け貸し出しは、自己資本比率が低い地方銀行ほど増加傾向にある。超低金利の長期化で銀行の収益力が低下する中、地銀を中心に不動産業向けの貸し出しが積極化したことが背景だ。日銀にとっては、大規模な金融緩和の副作用が具体的に示された格好で、警戒感を強めざるを得ない状況となった。

2019年04月17日19時54分
時事通信
https://www.jiji.com/jc/article?k=2019041701139&g=eco